なぜ「説明」がエコーの一番の値打ちなのか
患者は、痛む場所が今どうなっているのかが見えないと、施術や通院が必要なのかを自分で判断できません。言葉で「炎症が引いてきています」と説明されても、本当かどうかは確かめようがなく、よくなった気がしないからもう来なくていいか、と途中でやめてしまいます。エコーは、ここで効きます。画面を一緒に見れば、患部の状態が患者自身の目で分かり、説明が腑に落ちます。
柔道整復師がエコーを使うこと自体は、関係法令に反しません。厚生労働省は、施術に関わる判断の参考とする超音波検査について、施術所で実施しても関係法令に反しないという見解を、通知(平成15年9月9日)と事務連絡(平成22年12月15日)で示しています。エコーには療養費の加算がなく、施術方法として広告にも出せません。だからこそ、外から集める道具ではなく、来院した患者に状態を見せて納得してもらう、この説明にいちばんの値打ちがあります。順に、見せ方、伝え方、配慮を確かめます。
見せ方 その場で一緒に画面を見る、前回と比べる
見せ方の基本は二つです。一つは、その場で患者と一緒に画面を見ること。撮ったあとで「炎症がありました」と口頭で伝えるのではなく、当てているその画面を患者にも見える向きにして、ここが患部です、と一緒に確かめます。自分の体の中を見るのは患者にとって初めてのことが多く、それだけで関心が変わります。
もう一つは、前回の画像と並べて変化を見せることです。初回に撮った画像を残しておき、数回後に同じ場所を撮って並べると、腫れの様子が前回とどう違うかを一緒に確かめられます。よくなっているのか、まだ変わらないのかが目で分かると、あと何回くらい通うか、いつまで続けるかの相談がしやすくなります。経過を画面で共有することが、施術や通院の必要性の説明そのものになります。
伝え方 観察できる事実を、言い切らずに伝える
ここが、患者への説明でいちばん気をつける線です。画面を見せながら伝えてよいのは、観察できる事実までです。「前回より腫れが小さく見えます」「ここが今の患部です」までは伝えられます。一方で、患者に向かって「これは骨折です」「ここが炎症です」と病名を言い切ることはできません。診断は医師の業務であり、医行為にあたります。厚生労働省も平成29年に、診断にあたる行為をしないよう注意喚起を出しています。
「治る」「完治します」と約束する言い方も避けます。経過は、よくなっているか、変わらないか、気になる変化があるか、という事実で伝えます。そして観察して骨折や脱臼の疑いを感じたら、自分で判断を下さず、医師へつなぎます。このとき患者には、念のため医師に診てもらいましょう、と理由とあわせて伝えると、不安にさせずに連携へ運べます。見せるのは観察した状態であって、病名の判断ではない。この線を守れば、説明にエコーを安心して使えます。
同意とプライバシーへの配慮
画面を見せるときは、見せる前に一言ことわります。これから患部の状態を一緒に見ますね、と伝えて了解を得てから見せます。黙って画面を向けるのではなく、本人が見たいと思ってから見せるほうが、説明も届きます。
場所にも気をつけます。画面は本人と必要な範囲だけに見えるようにし、ほかの患者やベッドから見えない位置に置きます。患部によっては衣服をずらして当てるため、視線や仕切りへの配慮も施術と同じです。画像を記録に残す場合は、経過を見るために残します、と何のために残すかを伝え、本人と結びつく画像は施術録と同じ慎重さで管理します。撮った画像を、患者の症例としてホームページやSNSに載せることは避けます。本人が分かる形での公開は同意の問題に加えて、ビフォーアフターや体験談として広告の制限にも触れます。
説明が、再来と継続につながる
画面を一緒に見て状態に納得した患者は、施術や通院の必要性を自分で理解したうえで通います。よくなっている経過が目で見えれば、続ける理由がはっきりします。逆に、説明が言葉だけだと、よくなった気がしないからもう来なくていいか、という自己判断で離れていきます。納得は、再来と継続につながります。
ただし、これは来院した患者への説明での効き方です。エコーや超音波は施術方法にあたり、「エコー完備」「超音波で確認」といった打ち出しは広告に出せません。令和7年2月のあはき・柔整広告ガイドラインでも考え方は同じで、違反は30万円以下の罰金です。ホームページでの見せ方も、所属する団体や保健所に確認しながら進めます。エコーは、外から集めるのではなく、来た人に説明して納得してもらうことで、結果として再来につながる道具です。
やること、やらないこと
患者への説明でエコーを使うときに、やることと、やらないことを分けて整理します。
やること
- その場で患者と一緒に画面を見る。患部の位置と状態を、本人の目で確かめてもらう。
- 前回の画像と並べて、腫れの様子や変化を見せ、施術や通院の必要性を相談する。
- 見せる前に一言ことわって了解を得る。画面はほかの患者から見えない位置に置く。
- 骨折や脱臼の疑いを観察したら、理由を伝えたうえで医師へつなぐ。
やらないこと
- 「これは骨折です」「ここが炎症です」と、患者に病名を言い切ること。診断は医師の業務。
- 「治る」「完治します」と効果を約束する言い方をすること。
- 撮った画像を、患者の症例としてホームページやSNSに載せること。
- 「エコー完備」と広告やホームページに打ち出して、外から集めようとすること。
エコーは、来院した患者の納得を深め、安全に医師へつなぐための道具です。見せるのは観察した状態であって、病名の判断ではありません。この線を守って画面を一緒に見れば、患者への説明力は確かに上がり、再来と継続にもつながります。
よくある質問
出典
- 京都府/厚生労働省「柔道整復師による超音波画像診断装置の使用について(注意喚起)」平成29年9月29日(施術に関わる判断の参考とする超音波検査の取扱い、診断にあたる行為をしないよう注意喚起。平成15年9月9日通知・平成22年12月15日事務連絡を含む) pref.kyoto.jp/iryo/documents/290929.pdf (2026年6月確認)
- 柔道整復師法(昭和45年法律第19号)第17条(施術の制限=医師の同意がなければ脱臼・骨折の患部に施術不可、応急手当を除く)・第24条(広告の制限=広告できる事項の限定列挙) laws.e-gov.go.jp/law/345AC1000000019 (2026年6月確認)
- 厚生労働省「あはき・柔整広告ガイドライン(あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう、柔道整復の広告し得る事項等及び広告適正化の指針)」令和7年2月18日(施術方法・専門性・効果効能・体験談は広告できない、違反は30万円以下の罰金) mhlw.go.jp/content/10800000/001412682.pdf (2026年6月確認)
本記事は、患者への説明にエコーを使うときの整理です。エコーの取扱い・広告・療養費の要件は変わることがあります。実際の判断は、厚生労働省の最新情報、所属する団体、保健所にも確認してください。特定の製品の宣伝ではありません。